ラグビーのワールドカップや東京オリンピック・パラリンピックの開催で関心が高まっているスポーツボランティアの活動の場を広げようと、日本スポーツ協会とボランティアの育成に取り組むＮＰＯなどが連携を深めることになりました。
多くの競技団体が加盟する日本スポーツ協会によりますと、ラグビーのワールドカップや来年の東京大会の開催でスポーツの現場でのボランティアに関心を持つ人が増えるなか、活動の場をどう確保するかや、競技団体が必要としている競技や大会運営に一定の知識を持った人材をどう育成し安定的に確保していくかなど、いくつもの課題があることがわかってきました。
こうした課題に日本スポーツ協会と、ボランティアの活動を支援するＮＰＯ「日本スポーツボランティアネットワーク」、そしてスポーツに関する調査や研究を進める笹川スポーツ財団の３者が連携して取り組むことになり、９日午前、都内で協定の調印式が行われました。
協定では、日本スポーツ協会が、ボランティアを求める競技団体と多くの登録者を抱え人材育成のノウハウもあるＮＰＯとの「橋渡し役」となり、さらに財団が調査や研究を進め活動を後押しするとしていて、スポーツボランティアの文化を根付かせることを目指しています。
調印式に立ち会ったスポーツ庁の鈴木大地長官は「ボランティアの活動なくして大会の成功はないと言える。国としても賛同したい」と話していました。
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December 09, 2019 at 10:49AM
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