オリンピックイヤーが明けた。スポーツへの関心が高まる中、スポーツに参加する女性の割合は男性に比べてまだ低い。１０代女子の運動離れや健康問題を抱える競技者の多さも指摘され、女性がさまざまなレベルでスポーツの恩恵を享受する環境は整っていない。課題を探った。
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晴れた初冬の日曜、静岡市内の体育館で開かれた幼児向け運動教室。見守る母親たちに「お母さんも体を動かしましょう」と声が掛かった。バランスボールを使った１０分ほどのエクササイズを終え、川鍋真弓さん（４２）は「普段は運動する時間なんてなくて。久しぶりに自分の体と向き合った感じ」とすっきりした表情を見せた。
教室を主催したのは、静岡市駿河区のＮＰＯ法人ピュアスポーツクラブ。女性のスポーツ参画を推進する市の事業も受託し、託児付きや親子で取り組むプログラムなど、地域を拠点に子育て中の女性を巻き込む催しを多く企画している。
スポーツ庁が実施した２０１８年度の世論調査では、週１日以上運動やスポーツをする人の割合は４０代女性で４３・９％と男女年代別で最低。さらに３０代女性、２０代女性の順に低い。結果からは、運動不足を感じてやりたいという意欲もあるが、仕事や家事、子育てが壁－という像が浮かぶ。
静岡県東部で産後の女性向けのエクササイズ教室などを開く専門職団体「エスウェル」代表で泌尿器科医の中島明子さん（４６）は「一度でも出産を経験すれば、内臓を支え、排せつをつかさどる骨盤底筋は一生続くダメージを受ける」と指摘し、産後のリハビリとしての運動の重要性を強調する。「産後は体の不調や変化を感じる人が多く、運動意欲は高まる。この時期に運動を習慣化できるかどうかが、一生の健康を左右する」と認識を促す。
女性のスポーツ実施率の向上については、国も実態調査に基づくスポーツプログラムの開発、普及啓発などを進める。県は本年度、スポーツ教室を開催する団体に託児サービスを行う費用を助成する新事業を実施した。だが、申請は１団体と認知度不足。民間のスポーツ指導者などからは「お母さん向けの催しは人が集まりにくい」という声も上がる。
ピュアスポーツクラブ理事長の内川麻衣子さん（３５）は「自分の健康のためというだけでなく、女性をスポーツに引き付けるいろいろなきっかけが必要」とした上で、「子育て中の女性の生活環境はさまざま。場所や時間、費用面なども含めて多様な機会があることが大事」と訴える。
職場での取り組みも期待される。静岡市駿河区のＩＣＴ企業「富士データシステム」は昨年６月から週２回、オフィスにトレーナーを招いてストレッチの時間を設けている。いす代わりのバランスボールも導入し、子育て中の女性社員からは「就業時間内に体を動かせる」と好評だ。
周囲の理解も大切だ。静岡市で２児を育てる女性（３６）は第１子の産後、好きなスポーツを再開しようと実母に子どもを預けたところ、苦言を呈された。「今やらなくてもいいんじゃないと言われて。諦めました」
＜メモ＞スポーツ庁の２０１８年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」によると、普段、運動不足を「感じる」とした人は３０代女性が最多で９０・３％に上る。運動を増やせない理由は男女とも２０～３０代で「仕事や家事が忙しい」が多いが、３０代女性は「子どもに手がかかる」が男女年代別で突出して多い。
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January 19, 2020 at 11:00AM
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