地魚の消費拡大に取り組む森下会長（左）ら岡山水産物流通促進協議会のメンバー。ホームページや原寸大クッション、パンフレットも作った
活動を進めるのは県水産研究所（瀬戸内市牛窓町鹿忍）や、県内の流通、加工業者らが昨年立ち上げた「岡山水産物流通促進協議会」。当面はヒラ、チヌ、スズキ、ハモの白身４魚種を「推し魚」とし、活用策の検討や普及啓発に当たる。
飲食や食品加工などの業者には、ハモ鍋やチヌの松前漬けといったレシピを提案する。地域グルメになるような料理や商品開発も呼び掛ける。販売促進活動に使える魚形のクッションや、食味などを記したチラシも作った。
消費者向けの発信ツールとして、岡山の魚（とと）を表す「おかとと」の名称でウェブサイトを開設した。推し魚の特徴を紹介するほか、「買える」「食べられる」店を載せて誘客を図る。
国によると、魚介類の国民１人当たりの消費量は２００１年の４０・２キロをピークに減少が続き、１８年は２３・９キロまで下がった。１日当たりで見ても、６０代や７０代の８０グラム前後に対して２０代は５０グラム程度と若い世代ほど少なく、消費量上位の魚種はサケやマグロといった県外で取れる魚が中心だ。
推し魚について、同協議会は「食されにくくなり価格も下がっている」とする。例えば小骨の多いヒラとハモは身に細かい切れ目を入れる「骨切り」が必要で手間がかかる。養殖魚に比べて供給量が安定しにくい課題もあり、作業効率や安定調達を求める消費市場からの需要が鈍る要因になっているとみられる。
同協議会は今後、若者との意見交換や県内外でのＰＲイベントも計画している。水産庁が認定する「お魚かたりべ」としても活動する森下倫年会長は「川上から川下まで広く参加を呼び掛けて活動の輪を広げ、瀬戸内海の魚を食べる文化を守りたい」と話す。
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May 17, 2020 at 08:23PM
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ヒラやチヌ…岡山地魚 消費拡大へ 水産関係者 レシピ開発や情報発信 - 山陽新聞
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